国内の株価指数先物取引及び国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の4.3倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きの概ね4.3倍程度となる投資成果をめざす。
10年後、370万円の元本が70%の確率で297万円以上になります。
2017年12月19日から2024年10月11日まで投資した場合、256万円の元本が583万円になりました。